株式会社　ミライエ

確かな技術と自由な発想　新しいライフスタイルをご提案します

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平成27年２月20日、大阪市淀川区・ワシントンプラザホテルにて株式会社東芝様より弊社が
太陽光発電の販売部門において、西日本地区での優秀販売店賞を頂きました。
授賞式には東芝イメージキャラクターの優香さんがプレゼンターとして、コジルリこと小島瑠璃子さんが
ゲストとしてご出席してくれました。

ドイツのQCELLSが低照度でも高い発電量の住宅用単結晶モジュール300Wを発売
令和6年度、松山市、太陽光発電システム設置補助金（1ｋｗ　20,000円）補助上限額10万円
令和6年度、松山市、太陽熱利用システム（温水器・高度利用）廃止
令和6年度、松山市、住宅用蓄電システム　上限10万円
令和6年度、松山市、電気自動車・燃料電池自動車導入　補助上限額　20万円
令和6年度、松山市、V2H充放電システム設置　補助上限額　8万円
SHARP家庭用クラウド蓄電池　約12,000回充放電できる長寿命設計　　約３２年の長寿命
愛媛県では新型コロナウイルスの影響も弱まりつつあり、緊急事態宣言も解除になりましたが、まだまだ完全終息とはいかない状態です。
今まではお客様のご自宅に直接お伺いして太陽光発電・蓄電池・オール電化商品の販売をしておりましたが、弊社でもコロナウイルスの影響が出ております。
さて、そんな中、弊社ではＨＰからメールー及び郵送での商品の販売を始めさせて頂きました。
内容といたしましては、お問い合わせフォームからご要望をお聞きして見積り及び商品説明をメール、電話、郵送で行うため濃厚接触からのコロナウイルスの感染リスクを減らしながらやり取りをさせて頂き、ご納得頂けた場合のみ契約・商品の販売・設置工事をさせて頂く流れになります。
お見積もりをする場合、お家の図面が必要になる場合がございます。
※設置工事・現場下見に関しては直接お客様のお宅にお伺いをさせて頂く場合がございます。
興味のございます方、少しでも気なった方はお問合せフォームからお気軽にご連絡ください。
ご質問だけでも結構ですので、ご連絡お待ちしております。
　
太陽光価格、２割超下げ＝国民負担減、2019年度にー経産省（時事通信4月2日(土）12時27分配信)　経済産業省は2日、企業や家庭がつくった太陽光発電の買い取り価格について、2019年度に現行から２割超引き下げる方針を固めた。国の制度に基づく買い取り価格が高めに設定されており、国民負担が大きくなっていると判断、是正を急ぐことにした。出力10キロワット以上の設備を持つ企業などからの買い取りは16年度の1キロワット時当たり24円から毎年2円程度下げ、19年度に17～18円程度にする。家庭からの買い取りも、16年度の31～33円から19年度に24円程度に引き下げる。　
平成24年7月1日以降に設備認定をうけ太陽光発電を設置されたお客様に資源エネルギー庁よりハガキやEメールで大事なお知らせが届いていませんか？
※新制度への移行後に必要な手続　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
●移行条件を満たした場合は移行後６ヶ月以内に、事業計画と接続契約を証とする書類の提出が必要(手続はWEB上で
●６ヶ月以内に提出されない場合は接続契約が締結されていないものとみなされ、認定が失効扱いに　　　
みなし認定事業者の事業計画の提出

旧制度は設備についての認定でしたが、新制度では事業計画について認定することとなります。そのため、新制度での認定を受けたものとみなされた場合には、新制度の適用を受けるために、新制度での認定を受けたものとみなされた日から6ヵ月以内に事業計画を提出する必要があります。
（注）既に売電を開始している方も、10kW未満の太陽光発電を行っている方も提出が必要です。ただし、平成24年6月30日までに太陽光の余剰電力買取の申込みを行ったもの（※）については、提出は不要です。
いわゆる「特例太陽光」と呼ばれているものであり、設備IDが「F」から始まるものをいいます。

詳しくは下記の資源エネルギー庁なっとく再生可能エネルギーHPでご確認下さい。